気候変動を防ぐため、家庭でできること

　近年「SDGs」や「サステナビリティ（持続可能）」といった言葉を耳にする機会が増えました。SDGsの認知度も高まっており、朝日新聞が2021年に実施した第8回SDGs認知度調査によると、「SDGsという言葉を聞いたことがある」と答えた人は76.3％。前年度の45.6％から30％も増えています。

　しかし、「SDGsの認知度が高まったことは喜ばしいが、諸手を挙げて喜べない」と石川さんは話します。

「大事なのは、言葉を知っていることではなく、サステナブルな世界を実現するためにどれだけ行動できているかです。実態がともなわないのにSDGsに取り組んでいるように見せかけることを“SDGsウォッシュ”といいますが、いまの日本はSDGsウォッシュが蔓延しています」

　SDGsという言葉がひとり歩きし、実態がともなっていない――この現状を変えるため、国連広報センターは2022年6月、「SDGメディア・コンパクト」に加盟する日本のメディア有志108社とともに、「1.5℃の約束―いますぐ動こう、気温上昇を止めるために。」キャンペーンを始動しました。

　家庭でのCO2排出の多くが、火力発電による「電気」の使用に起因しているといわれています。そこで石川さんは、家庭でできるCO2削減のアクションとして「太陽光発電の導入」をすすめています。

　太陽光発電のメリットを理解しながらも、高額な設置コストがネックとなり導入に踏み切れない人もいるでしょう。石川さんはコストの問題に対し、「投資感覚を持ってほしい」と話します。

「太陽光発電の設置にかかるコストは、だいたい8年間で回収できる仕組みになっています。8年分の光熱費を前払いできるかどうか。もちろん各家庭の貯金の事情もあるとは思いますが、大事なのは『地球への投資感覚を持てるかどうか』だと思います」

　持続可能な世界を実現するために、まずは自分の家から少しずつ持続可能にしていく。そのためのアクションとして、石川さんは「収入の約10％を地球のために費やす」ことを推奨しています。