決して屋根に上らない！　修理はプロに任せる

「屋根の点検・調査は住まいの中でも特にハードルが高く、プロに診てもらうのが大前提となります。自分自身では確認できないことに不安を感じるのは無理もないことでしょうし、不正な業者が横行していることも確かですが、最近はドローンを用いた点検・調査も導入されており、必要ならその場でいっしょに施主自身も画像で確認できます」

　こう語るのは、「屋根システム総合研究所」専務理事の江原正也さんです。信頼できる業者を探す際の判断基準については第3回で触れることにして、ここではドローンによる屋根の点検・調査に関する話を続けましょう。

　ドローンとは、ラジコンで操作する飛行体のこと。屋根の点検・調査を行う機体にはカメラやサーモグラフィー機能（温度感知装置）などが取り付けられており、遠隔操作によって屋根全体の細部をつぶさにチェックできます。

　プロであっても実際に登っての点検・調査では、劣化していた屋根材を踏み割ってしまう恐れが生じます。ドローンを用いればそれを防げますし、足場を組むケースに比べ、費用が安くなります。

　しかも、悪質な業者による詐欺行為に引っかかるリスクも軽減できるでしょう。虚偽の不具合を指摘して多額の修理費用を請求するのが、そうした業者の手口ですが、ドローンが撮影した画像に基づいた点検・調査なら、施主自身も確認できるからです。

「耐久性が優れた最新の建材にふき替えるには、平均で約170万円かかります。マンションのような集合住宅の場合は、入居当初からそういった事態に備えて修繕積立金を蓄えているものですが、戸建ての場合は自助努力がすべてとなります。将来的に発生する屋根の修理を見据えて、時前の修繕積立を進めておくのが肝要でしょう」

　また、太陽光発電システムを自宅に採用している人も、屋根の耐久性については注意を払ったほうがよさそうです。

「太陽光発電システムのパネルは、屋根に穴を開けて、クギやボルトなどで固定しています。その箇所から雨水などが浸入して腐食が進んでいる恐れがあります」

　普及を促進するために、太陽光のような再生可能エネルギーで発電した電力を買い取ってもらえる制度が設けられてきました。しかしながら、発電システムを設置したことが起因して屋根の修理に多額の出費が発生してしまうと、本末転倒ともなりかねないわけです。

　そこで、日本においては2004年の10月に法規制が行われ、代替が困難なものを除くすべての石綿製品の製造・輸入・使用が禁止されました。
　とはいえ、これ以降に建てられた住宅ではアスベストが使われていないと判断してしまうのは早計です。規制後も重量の1％以下を含有する白石綿は認可されており、全面禁止に至ったのは2006年です。

　屋根材においては、セメントに補強材としてアスベストを混入して成形した石綿スレートと呼ばれるものが用いられていました。また、屋根をふく際の下地材として、防水機能の向上を目的に使用された石綿含有ルーフィングもアスベストを含んでいます。

　もっとも、仮にこれらを使用した屋根であったとしても、過度の心配は無用のようです。
　江原さんはこう説明します。

「アスベストを用いた建材などの危険性はレベル1～3の3段階で評価されており、該当する屋根材はどちらも最もリスクが低いもの（レベル3）です。しかも、普通に暮らしている限り、飛散する恐れはなく、注意すべき場面は解体・改修工事などに限られています」

　それでも気になる人は、建材メーカーがアスベストを使用している自社製品をホームページで公表しているので、確認してみるといいでしょう。また、国土交通省および経済産業省が運営しているデータベースにおいても、アスベスト入りスレート屋根のメーカー名や商品名をチェックできます。